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主 催

フジサンケイ ビジネスアイ
(日本工業新聞社)

〒100-8125
東京都千代田区大手町1-7-2
TEL. 03-3273-6180
FAX. 03-3241-4999
www.sankeibiz.jp/

オーガナイザー/展示会事務局

(株)シー・エヌ・ティ
〒101-0041 東京都
千代田区神田須田町1-24-3
FORECAST 神田須田町4F
TEL. 03-5297-8855
FAX. 03-5294-0909
info2018@sgrte.jp
www.cnt-inc.co.jp/

「併催行事」のご案内

地盤技術の現状把握、課題解決、
将来展望に役立つセミナーを多数開催します。

聴講無料 (27-G3, 27-G4, 28-G6のみ有料)

F会場 オープン、100席  G会場 クローズド、160席

9月26日(水)

G会場地盤技術フォーラム 基調講演 無 料26-G1


10:30-11:15

多様化する地盤改良技術と地盤汚染対策への適用

地盤工学は地盤環境をめぐる多様なリスクを回避するために、数多くの貢献を果たしており、特に我が国の地盤改良技術は実用の技術として国際的にも高い評価を得ている。これら地盤改良技術の特徴と多様な適用性を解説し、災害廃棄物処理への適用や、地盤環境の汚染対策への展開などについても触れる。

京都大学名誉教授 環境地盤工学研究所 理事長
嘉門 雅史

11:15-12:00

大震災の起きない都市を目指して

日本学術会議では「大震災の起きない都市を目指して」としての提言を昨年8月に発表した。現在の我が国のように非常に高密度の建物や機能が集中している都市に御多くの人や組織が集まっているところでは、いったん大地震に遭遇すると社会システムの崩壊なども含めて悲惨かつ甚大な震災となりうる。これを防ぐためにはハード的な対策とともにソフト的な対策も含めた事前の対策が必須である。これらについて都市の将来を見通して何をなすべきかについて述べたい。

東京工業大学名誉教授/日本免震構造協会 会長/元・日本建築学会 会長
和田 章

F会場土壌・地下水浄化技術展セミナー 無 料26-F1

13:00-

改正土壌汚染対策法について

改正土壌汚染対策法については、平成29年5月に改正され、第一段階(平成30年4月1日)と第二段階(平成31年春頃)に分けて施行されることになっている。施行に向けた政省令の内容を説明する。

環境省 水・大気環境局 土壌環境課 課長補佐
中村 雄介

14:00-

都における土壌汚染対策制度の見直しに係る検討について

東京都環境確保条例による土壌汚染対策制度について、法改正を契機として進めてきた制度見直しの検討経過を報告する。

東京都 環境局 環境改善部 化学物質対策課 統括課長代理(土壌地下水汚染対策総括担当)
名取 雄太

15:00-

クロロエチレン及び1,4-ジオキサンに係る調査・対策について

新規制物質であるクロロエチレン、土壌汚染対策法に指定されなかった1,4-ジオキサンについて、その調査・対策の課題、解決の方向性、留意点について(一社)土壌環境センターで検討した内容を紹介する。

(一社)土壌環境センター 技術委員
鈴木 圭一

満席となりました

9月20日(木) 10:00 事前のお申し込みで満席となりました。
当日受付分のお席も若干設けておりますので、
当日、東5ホール内の「セミナー会場F」までお越しください。

G会場基礎工技術展セミナー 無 料26-G2

13:00-13:40

道路橋技術基準について

道路橋技術基準の変遷、昨年改定された道路橋示方書の内容、ODAインフラ事業における我が国基準の適用、橋梁被害や事故を踏まえて基準の限界とリスクマネジメントについて紹介する。

(一社)鋼管杭・鋼矢板技術協会 代表理事
岡原 美知夫

13:40-14:20

建築物の杭基礎における最近の話題

建築物の杭基礎の関する最近の話題として、以下の3点について解説する。
1) 杭の支持層到達の確認
2) 埋込み杭の根固め部の性能
3) 既存杭の撤去方法とその後の地盤性状

パイルフォーラム(株) 取締役副社長
桑原 文夫

14:30-15:10

最近の港湾構造物における基礎工

港湾を取り巻く社会情勢の変化に伴い、港湾施設に対する要求も時々刻々 変化している。このため,港湾施設を支える基礎工の技術にも変化が求められている。本講演では、近年の港湾構造物の基礎の技術開発の動向を紹介する。

東京理科大学 理工学部 土木工学科 教授
菊池 喜昭

15:10-15:50

最近の鉄道構造物における基礎工

我が国の平野部には軟弱な地盤が厚く堆積し、橋梁および高架橋の基礎には杭はじめとする深い基礎を使用せざるを得ない。本講演では、過去の鉄道構造物の基礎工を概観し、最新の鉄道構造物基礎の設計法、および基礎工を概説する。

(公財)鉄道総合技術研究所 構造物技術研究部長
神田 政幸

9月27日(木)

F会場土壌・地下水浄化技術展セミナー 無 料27-F2

不動産取引における土壌汚染トラブル予防のポイント

10:30-11:10

土壌汚染関連事件から考える土壌汚染トラブル予防

・土壌関連事件の例の紹介や、トラブル予防のためのポイントなどの説明
・瑕疵担保責任が契約不適合責任に変わることによる、
 土壌汚染のある不動産取引における法的責任の内容の変更について
・Land-Eco土壌第三者評価の可能性

牛島総合法律事務所 弁護士
井上 治

11:10-11:35

土壌汚染調査・対策の信頼性を高める第三者評価

・土壌汚染調査・対策における第三者評価の意義
・Land-Eco土壌第三者評価の概要と評価事例の紹介

Land-Eco土壌第三者評価委員会 委員長/サウンドソイル研究所 所長
川地 武

11:35-12:00

井上氏、川地氏、イー・ビーイング 理事長 井上健雄氏の
3名によるディスカッション

G会場地盤改良技術展セミナー 有 料27-G3

軟弱な地盤のうえに地震の多い我が国では軟弱な地盤の改良は常に建設工事の中心課題の1つであります。それだけに改良工法の発達も目覚ましく多種多様の工法が開発され活用されています。今回はその技術の最近の動向や品質管理の基準・手法などを経験豊富な講師陣から学びます。

10:30-11:10

深層混合処理技術の最近の動向

東京工業大学 環境・社会理工学院 土木・環境工学系 教授
北詰 昌樹

11:10-11:50

建築における地盤改良の品質管理

(一財)ベターリビング 上席参与
二木 幹夫

11:50-12:30

静的締固め地盤改良の品質管理

港湾空港技術研究所 地盤研究領域 地盤改良研究グループ 主任研究官
高野 大樹

満席となりました

F会場地盤改良技術展セミナー 無 料27-F3

13:00-

目からウロコの地盤改良技術

液状化による被害抑制や都市地下空間の利用を目的として、各種の地盤改良技術、工法の開発、適用が進められています。ここでは、薬液注入と各種の新素材を用いた目からウロコの地盤改良技術の最新動向と展望について概説します。

早稲田大学 創造理工学部 社会環境工学科 教授
赤木 寛一

14:00-

大深度・高水圧下での大規模凍結工法を用いたセグメントの地中拡幅工事

本工事は、外径φ5,500㎜の雨水幹線に外径φ6,500㎜のシールド機が接続するため、雨水幹線を大深度・高水圧下で地中拡幅する必要がある。本発表は、補助工法である凍結工事やセグメント拡幅工事の概要について報告する。

東京都下水道局 第一基幹施設再構築事務所 工事第一課 課長
重野 達史

15:00-

地下鉄の最近の工事と地盤改良

地下鉄改良工事は、列車の安全確保のため地盤改良で営業線への影響を抑える必要がある。ここでは、東京メトロの駅改良工事や横浜市地下鉄の駅アンダーピニング工事での地盤改良の施工事例と特徴を紹介する。

東京地下鉄(株) 改良建設部 技術基準担当部長
小西 真治

G会場基礎工技術展セミナー 有 料27-G4

杭基礎は建築構造体を安全に支える重要な役割を担ってきた。しかしそれ自体が地中にあり目に見えないことから、注目される存在とは言い難い面もあった。だがいったんその性能に齟齬があると大きな不安要素となり社会的な問題にもなりうることが改めて認識された。そのような意味から、報道という別な視点からの課題と今後の方向について基調講演をいただくとともに、建築杭基礎構造分野の第一人者の方々に、最新の技術動向を明らかにしたうえで、今後の展望についても提言して頂き、本テーマの認識を深めたい。

基調講演

13:00-13:30

報道から見た杭基礎問題

杭問題だけでなく、建築関連での色々な事象を、専門技術者には見えてこないマスコミとしての視点からその課題とこれからの方向について問題提起する。

NHK 解説委員
中村 幸司

各分野の技術動向と展望

13:30-14:00

杭基礎の鉛直支持力

杭の技術開発のかなめである鉛直支持力において、新しい基礎指針の議論を通して浮かび上がってきた現在の状況と今後の展望について幅広く述べる。

大成建設(株) 都市基盤技術研究部 構造研究室 主幹研究員
長尾 俊昌

14:00-14:30

杭基礎の耐震問題

大地震時の杭基礎の耐震問題のあるべき姿を明確にするとともに、いくつかの課題と新しい考え方の具体的な方向についても紹介する。

東京工業大学 環境・社会理工学院建築学系 准教授
田村 修次

14:30-15:00

既製杭の施工法

様々な技術開発により多くの既製コンクリート杭工法が開発され普及してきたが、そのプロセスで浮かび上がった課題に対する取り組みについての紹介のみならず、今後のあるべき姿についても見解を述べる。

(一社)コンクリートパイル建設技術協会 施工委員長(三谷セキサン(株))
木谷 好伸

15:00-15:30

場所打ちコンクリート杭の施工法

大型化、大深度化のみならず高性能化しつつある場所打ちコンクリート杭の現状に対して、どのような技術開発がなされてきているかとともに、新たな課題についてもその見解を述べる。

(一社)日本基礎建設協会 技術委員会委員長(東洋テクノ(株))
宮本 和徹

15:30-16:00

質疑

満席となりました

9月28日(金)

F会場土壌・地下水浄化技術展 特別講演 無 料28-F4


10:30-11:15

「除染」「中間貯蔵施設」の進展と未来志向の取組に向けて

東日本大震災から丸7年を超え、復興の基盤となる除染、中間貯蔵施設なども、より的確に、地域 のニーズに向き合って進めていく。また今後の地域の再生に参画する取組にも注力したい。

中間貯蔵・環境安全事業株式会社(JESCO)代表取締役社長
小林 正明

11:15-12:30

放射能汚染廃棄物等の処理・処分への対応

事故後,東日本の広範で実施されてきた放射能汚染廃棄物等の処理・処分について,技術的なフォローマップとして実施してきた研究活動について報告し,今後に向けた研究的取り組みについて紹介する。

国立環境研究所 福島支部 汚染廃棄物管理室 室長
遠藤 和人

F会場地盤改良技術展セミナー 無 料28-F5

セメント系固化材は土を固めるためのセメントとして、1970年代にセメントメーカーが開発した。2017年度の販売実績は829万トンとなり、地盤改良材料として全国各地で活用されている。本セミナーでは、セメント系固化材の概要や固化の原理、最近の適用事例とともに、自然由来の重金属等を含む発生土の有効利用におけるセメント系固化材の活用について紹介する。

セメント系固化材を用いた地盤改良工事の報告書が、セメント協会ホームページより無料ダウンロード(http://www.jcassoc.or.jp/cement/1jpn/jf8a.html)できます。

13:00-14:00

土を固めるセメント系固化材

セメント協会 セメント系固化材普及専門委員会 PR-WGリーダー
河本 年史

14:00-15:00

セメント系固化材の拡がる用途と役割

セメント協会 セメント系固化材普及専門委員会 委員長
斎藤 準護

15:00-16:00

発生土の利用と自然由来物質 -「手離れのよい事業」をこえて

京都大学大学院 教授
勝見 武

G会場基礎工技術展セミナー 無 料28-G5

10:30-11:00

地下は技術開発の宝庫である

建築工事における、地上階と地下階の工費・工期の比率をより1:1とさせるのは技術開発であり施工における創意工夫である。技術開発の更なる活性化の一助となればと思い各社の技術開発事例を紹介する。

広島工業大学 客員教授
宮崎 祐助

11:00-11:40

近接構造物と地下工事

地下工事のうち主に山留め工事を対象にして、参考にすべき指針の概要,よく発生する現象、工事の計画・設計・施工管理のポイントと留意事項について紹介する。

清水建設(株) 技術研究所 リサーチフェロー
桂 豊

11:40-12:20

都市部での最新地下施工技術

都市部での建築物の地下・基礎を構築するため必要な技術について、敷地条件、地盤・地下水条件等による違いを解説するとともに最新の施工技術を紹介する。

(株)竹中工務店 技術研究所 専門役
青木 雅路

G会場基礎工技術展セミナー 有 料28-G6

地震や豪雨などの自然災害による住宅被害は一般建築物に比べてかなり多い。その原因は、住宅がRC造やS造の一般建築物に比べて極端に軽量なため地盤や基礎をそれほど強固にする必要がないことに加えて、斜面や擁壁の調査・診断・対策に多額の費用を投資できない経済的な制約等が挙げられる。このような宅地や住宅事情に鑑み、近年の自然(地盤)災害による住宅被害から見えてくる課題や被害を防止・軽減するための方策を解説する。

13:00-14:00

近年の地盤災害を踏まえた傾斜地や擁壁と住宅基礎の課題

(一財)ベターリビング 上席参与
二木 幹夫

14:05-15:05

宅地における斜面・擁壁の調査・診断・補強のポイント

(株)カヌカデザイン 代表取締役
鹿糠 嘉津博

15:10-16:10

斜面や擁壁近傍の宅地における住宅の地盤補強や基礎計画のポイント

旭化成ホームズ(株) 技術本部 地盤技術開発室長
伊集院 博

申込先 総合土木研究所お申込みはこちら